一人暮らしの初期費用に家電は入る?家電はいくらかかるのかを解説!

初期費用では家具と家電が初期費用を左右する…

こんにちは!ヒトかつ運営部です。

一人暮らしを始める際の初期費用は約30万円くらい!などと言われますが、疑問になるのは「そこに家具・家電の費用は入っているの?」ということ。

費用が用意できたはいいけど、何もない部屋で生活をすることはできないですよね。

そこで今回は、一人暮らしを始める際に家具・家電はいくらくらいかかるの?という疑問に懇切丁寧に答えていきますよ!

一人暮らしで家具・家電にかかる初期費用は10万円ほど

一人暮らしを始めるには生活に最低限の家具・家電が必要になりますよね。
その生活を始める家具・家電全て合わせた初期費用は全て込みで10万円ほどが目安と考えておくと良いでしょう。

以下の表をご覧ください。

家具・家電にかかる費用の内訳

冷蔵庫 2万円
洗濯機 2万円
電子レンジ 5,000円
掃除機 1万円
炊飯器 1万円
テレビ 3万円
テーブル 5,000円
布団&枕 5,000円
絨毯 3,000円
合計 10万8,000円

 

以上のように、家具・家電にかかる費用は10万円ほどで、生活を始める家具・家電は揃います。
しかし、一人暮らしを始めるのにかかる初期費用はおよそ30万円。どうしてここまで開きがあるのでしょうか?

それは家具・家電以外に賃貸契約にお金がかかってしまうからです。

一人暮らしにかかる初期費用は2つに分けられる

一人暮らしをするには「賃貸契約にかかる初期費用」と「生活を始めるのにかかる初期費用」の2つの初期費用が必要になります。

家具・家電は「生活を始めるのにかかる初期費用」に分類されますね。
賃貸契約にかかるお金の内訳を見てみましょう。

賃貸契約にかかる初期費用

料金の種類 料金の目安
敷金 家賃1ヶ月分
礼金 家賃1ヶ月分
預かり金(前家賃) 家賃0.5カ月~1カ月分+消費税
仲介手数料 家賃1ヶ月分 が目安
火災保険料 15000円〜20000円程度
保険会社利用料 家賃0.5~1ヶ月分程度
鍵交換料金 15000円程度
日割り家賃 入居日からの逆算

このように、賃貸契約にかかるお金はおよそ家賃の4~5ヶ月分が目安になっており、この金額に家具・家電の料金が上乗せされることになるのです。

初期費用を安くするにはどうしたらいい?無料物件で初期費用を安く抑えよう!

以上のように、一人暮らしをするにあたっての初期費用は、賃貸契約をするための費用が大部分を占めますがその費用が時に学生の方や新社会人の方の貯金や生活を苦しめてしまうことが多くあります。

そこで、どうにかしてこの初期費用を抑えることができないのか?そう思われる方のためにいかでは、一人暮らしで新生活を始める方にたった10万円で一人暮らしを始める方法の一部をご紹介いたします。

まずは抑えておくべき初期費用敷金・礼金を削ろう

一人暮らしを始めるにあたって、たった10万円で一人暮らしを始めるために初期費用を抑えていく必要がありますよね。そのなかで1番抑えやすい初期費用は敷金と礼金です。

敷金と礼金なしの物件はどれくらいあるのか?以下をご覧ください。

【参考】 アットホーム東京都の敷金・礼金0物件検索

具体的な例として東京をモデルにしてみましたが、東京都だけでも敷金・礼金ゼロの物件は3万件以上存在し、初期費用を抑えるのに最適な物件となっています。

こういった物件は一人暮らしの初期費用をゼロに近くできるということもあり、ゼロゼロ物件と呼ばれており、新大学生や新社会人の方には人気の物件となっています。

敷金・礼金なし物件は危険?ゼロ物件の落とし穴は?

そんな初期費用を抑えるのに最適な「ゼロ物件」ですが、おいしい仕組みには裏があるもの。
敷金・礼金ゼロ物件には落とし穴があるのです。

それはクリーニング費用や退去費用といったもの
確かに敷金や礼金といった費用はかからないものの、敷金や礼金に相当するような金額が退去時や入居時にかかってきてしまい、蓋をあけてみると敷金・礼金ゼロ!と謳いお客を釣るだけ釣っておいて、結局相応の費用が必要になってきてしまうという状況がよくあるのです。

そこでおすすめなのが、敷金・礼金ゼロ物件を考えている時は先に賃貸契約の際に必要になる初期費用の内訳を聞いておくことがおすすめです。

予算を先に決めていく!これが予算オーバーしない絶対的な方法です。

せっかく家具・家電を節約して、初期費用を抑えて一人暮らしを始めるつもりが、賃貸契約にかかる初期費用でお金がかかってしまっては意味がないですよね。

そこで賃貸契約にかかる初期費用で失敗しないために、不動産会社では「「予算が〇〇万円なので、税込みでこの予算で契約できる物件を探しています」と言い切ってしまうことで、予算以上の物件を契約させられることはなくなります。

ここでポイントなのは税込であるということ。賃貸業界では表示金額が税抜きになっていることがほとんどであるため、いざ契約となった時に税金によって大きく予算をオーバーしてしまうことも多くあります。

コメント

タイトルとURLをコピーしました