【要注意】お通夜お葬式の費用や相場はいくら?無理しない金額が良い

手続き

いまや人生百年時代といわれるほど平均寿命が伸びた日本人ですが、それでも必ず訪れるのが死という現実。

そして、亡くなった方の「お葬式」を手配することは、人生のなかで何度もあるものではありません。

また、縁起の良いものでもないので、普段から調べたり、準備することも少ないのではないでしょうか。

そこで今回は、そんな葬儀の手順や費用、あまり聞くことができない相場などについて、詳しく解説していきます。

お葬式は、身内が亡くなるという心身共に辛い中でとり行う、人生の中でもとくに悲しい行事で、突発的にも起こりうることです。

そんなお葬式には、基本的な知識を持っておくことが大変重要です。

ぜひこの記事を参考にして、決して無理のない葬儀の方法があることを知っておいて下さい。

葬儀費用の相場は200万円?そんなにお金が用意できない!そんな方は家族葬や直葬を選ぶ

日本消費者協会が調査した結果によると、最近の葬儀費用の平均額は約200万円ほどといわれています。

しかし、これはあくまで平均値。親戚や参列する人の数で大きく変わります。

そのため、葬儀を適正な費用で行うためには、親族で葬儀の規模や内容を把握し、共有しておくことが大切です。

葬儀費用を適正にするために注意すること

実際に、葬儀費用の支払の際のトラブルが多くなっています。

その内容は「思ったより高くついた」という内容がほとんど。

親族が亡くなってバタバタしているなかで、よくわからないまま葬儀会社に勧められた式場の大きさや料理の内容などをそのまま手配し、知らぬ間に費用が増えてしまい、請求時には最初の見積もりよりもはるかに大きなな費用がかかっていたいうもの。

しかしお葬式の費用のことで揉めたり、十分な時間がなくて交渉ができず、結局そのまま支払うしかなかったという方が多いのが現実です。

そこで、葬儀の種類をまずは知っておくことが大切になります。

葬儀の種類は6つ!予算にあったプランで無理のない葬儀を

葬儀には大きく分けて6つの方法があります。

それぞれ、葬儀の規模や執り行う場所、参列者の人数も違いますので、親族が納得できる葬儀を選択しましょう。

また、葬儀の形によって、かかる費用も大きく異なります。葬儀費用は、主に「葬儀そのものにかかる費用」「お布施等」「飲食費」の3つが必要ですので、ここでは、それぞれの葬儀の平均相場も一緒に紹介していきます。

一般葬儀

昔から執り行われている方法で、世間で一般的な葬儀。

参列者は遺族や親族にとどまらず、友人、職場関係者、近隣住民など、幅広い人に参列してもらいたいときに行う方法です。

平均相場は100万円~200万円ほどかかります。

社葬・合同葬

社葬や合同葬は、会社代表者や役員が亡くなったとき、または社員が殉職した時などに会社が主体となって行う葬儀のこと。

とくに、遺族と共同で執り行ったり、複数の会社が施主となる場合は合同葬と呼ばれます。

会社が主体となる場合は、規模も大きくなるので準備に時間がかかります。そのため、ご本人が亡くなった直後に家族中心に密葬を行い、後日、改めて本葬を営まれることが多くなります。

相場は会社の規模や参列者で大きく変わります。

家族葬

家族葬は、高齢化や核家族化が進むにつれて増加している比較的新しい葬儀です。

家族葬とはいえ、家族だけではなく親族や親しかった友人が参列する場合もあります。

だいたい10~30人ほどの参列者を想定し、小規模に葬儀を営む場合に利用されます。

内容としてはお通夜から葬儀まで一通りのことを行うので、小規模な一般葬と考えても差し支えありません。

平均相場は60万円~150万円ほどです。

密葬

密葬とは、故人が亡くなったことを伏せて行う家族葬です。密葬の場合、社葬や合同葬などの本葬を後日執り行う場合を言います。

密葬の場合は、家族だけで執り行うので相場が60万円~120万円ほどです。

一日葬

通常、葬儀は通夜と葬儀告別式の2日に分けて行います。

このうち通夜を行わない形で、葬儀告別式を行うものが一日葬です。

ただし、実際には1日で終わるものではなく、故人が亡くなった当日や翌日の通夜をしなくても、仮通夜として次の日の葬儀告別式の準備をすることになります。

1日葬の場合は通夜がない分若干の費用は削減できますが、50万円~130万円が相場となっています。

直葬

直葬は、通夜や葬儀告別式を一切行わず、火葬だけで終える葬儀のこと。

依頼する葬儀会社によって呼び方に違いがありますが、葬儀の儀式で最も費用がかからない方法です。

直葬の場合、一般的な葬儀に関する儀式は一切しませんので、親族などの遺族の理解を得ておくことが大切です。

直葬の場合は、地域によって多少の違いがあるものの、だいたい20万円~40万円以内で収まります。

葬儀費用の内訳と追加費用を知っておくことで無駄な出費を防ぐことができます

親族の不幸で気が動転する慌ただしいなかで適正な費用で葬儀を執り行うためには、葬儀に必要な費用と追加費用に留意しておく必要があります。

葬儀で発生する費用の内訳と追加費用とは?

葬儀費用は、直葬でも20万円以上と決して安いものではありませんので、できるだけ追加の費用なく終えたいものです。

そこで、追加費用が発生しやすいポイントを抑えておきましょう。

飲食代金 

葬儀費用で一番追加費用が発生しやすいのが飲食費用。

お葬式の場合、結婚式のようにあらかじめ参列者が決まっていないので、思いのほかお別れに来てくれる人が多くなると、想定したよりも飲食代が嵩むことがあります。

家族葬の場合は、家族や親族などに参列が限定されるので、このような事態を避けることができます。また、火葬のみを行う直葬でも通夜ぶるまいや精進落としをしないので、飲食代そのものが発生しないので影響はありません。

費用をある程度抑えることを優先する場合は、あまり周囲に故人が亡くなったことを知らせず、すべてが終わってから喪中葉書きなどでお知らせするのが良いでしょう。

安置費用・ドライアイス費用

ご遺体を安置するための安置費用と腐敗を防ぐためのドライアイス費用は、通常別料金となります。

特に夏場など気温の高い時期などは、ドライアイス代が思わぬ出費となることもあるので、見積もりの段階でしっかりとチェックして打ち合わせをしておきましょう。

葬儀費用を抑えるためにあらかじめ葬儀費用と支払い方法を決めておく!

葬儀費用は、基本的に葬儀後の1週間以内に一括で支払います。

それだけに、あらかじめ葬儀費用のまとまったお金を準備をしておくことが大切。

しかし、葬儀費用を誰が・いつ・どのように準備するかを決めておかなければ大変です。

しっかりと親族で話し合いをしておきましょう。

誰が払う?

葬儀費用は、一般的に喪主となる人が支払います。

しかし、今ではその喪主に誰がなるのかを、その親族の経済状況で決めるケースが目立ちます。兄弟や家族が数人いる場合はあらかじめ決めておきましょう。

いつ払う?

葬儀費用の支払は葬儀社の規定に沿う形になりますが、だいたい葬儀後の1週間以内が多くなっています。

後々のトラブルにならないように、ご葬儀の契約時に確認しておきましょう。

どのようにして払う?

葬儀費用をあらかじめ貯めてあったり、預金がある方は問題ありませんが、もしも費用が足りない場合は、金融機関で葬儀や冠婚葬祭に特化したローン商品を扱う会社もあります。

また、親族などで折半したり、一部の負担をお願いする場合も多く見られます。

そのほか、費用の一部に香典を充てることも考えると良いでしょう。

お通夜やお葬式の費用のまとめ

このように葬儀の費用は、執り行う葬儀の規模や内容によって大きく変わります。

あらかじめ葬儀の準備ができるという方はごく稀なケースと言えますので、日頃の何でもないときにこそ、葬儀の費用の備えを考えておくようにしておきましょう。

コメント

タイトルとURLをコピーしました